学生ローンが最近、大学生を中心としてちょっとしたブームになっている。
大学生以外でも、専門学校生や予備校生も利用する事ができ、学生の為の庶民金融として、手軽に利用できる点が人気の源となっているようだ。
学生ローンは使い方さえ誤らなければ、学生の経済活動を支える重要な街金融と言って良いだろう。

学生ローンがここまで繁栄した理由の一つに、学生ならではの圧倒的な口コミパワーが大きく貢献した。
テレビコマーシャルや人気雑誌への広告掲載など、お金のかかる広告は一切使わず、インターネットや口コミをメインに利用者を徐々に拡大していった過去の経緯がある。
OPEN当初はお客が全く入らず、3日間お客ゼロという厳しい経営が暫く続き、そうした苦しい時期を乗り越えた経験が今の学生ローンを支えていると言っても過言ではない。

では、現在の学生ローンは何が利用者の指示を受けたのか?
これがきになるところだが、やはり「借りやすい」という事が一番の要因と考える。
大手消費者金融や銀行のカードローンなどでも、一部では学生も対象としてはいるものの、審査をクリアするには若干難がありそうだ。
例えば、収入証明は必ず求められるし、アルバイト先や住所等、確認の電話が来てしまうことは避けられない。
むろん、個人名だかかってくるが、カンのいい親だとそれとなく感づかれてしまうものだし、例え気づかれなかったとしても、心理的な不安は拭いきれないものだ。

学生ローンではこうした顧客のニーズに答えるべく、極力申し込み者のプライバシーに配慮した営業を心得ている。
在宅確認やバイト先の在籍確認は基本ないし、書類の郵送などは初回の申し込みが店頭申し込みなら一切ない。
初回から振り込みを希望する場合は郵送されるが、どうしても困るという場合は個人名での郵送も受け付けている。
郵便物にはローン会社を匂わせるロゴなどは一切なく、中身さえ見られなければまず問題ない。

学生ローンの人気の秘密は他にもある。
使用目的が自由であること、保証人や担保を必要としないこと、友人を紹介すると金利が安くなったり、利用限度額のUP、紹介料を貰えるなど、受けられる恩恵は結構あるのだ。
中には友人を18人紹介すると、利息が只になるサービスを始めた学生ローンもある。
こうしたサービスの向上は、紹介料や金利の引き下げなど、形に見えるものだけとは限らない。
顧客の利便性を追求したサービスに力を入れる学生ローンもある。
例えばATMを設置し、365日残高照会や返済、追加融資を受けられるサービスを実現した学生ローンもあるし、インターネットで残高照会を可能にした学生ローンもある。
また、多彩なキャンペーンを用意し、条件に応じて金利が安くなるなど、多種多様なサービスに取り組んでいる。
こうした取り組みは、同業者同士で切磋琢磨する形となり、良い形で学生ローン全体のサービス向上の大きな原動力となっている。

さて、ここからは学生ローンの具体的な利用方法等を説明したい。
申し込み資格は、基本20才以上の大学生・専門学校生・予備校生など、学生で免許証か保険証を提示でき、安定した収入がある事が前提条件となる。
中には未成年者でも借りられる場合はあるが、限度額は最高でも10万円、さらに、少しでも健全な目的での使用が疑われる場合には、審査が通らないケースも多々あり、限定的なものとなっている。
しかし、未成年者は若干審査が厳しい反面、通常は行われる親の同意などは必要なく、やはりプライバシーの尊重を優先する形でサービスを提供している。

●貸付条件
貸付利率は、実質年率16.80%～18.0%で、業者によって異なる。
返済方式も元金自由返済方式、ならびに、借入残高スライドリボルビング方式のどちらかとなり、これも業者によって異なる。
返済は、店頭での返済・銀行振り込み・現金書留による返済が主だが、会社によっては自動引き落としや専用のATMコーナーでの返済が可能となっている。
一部の業者(学生ローンのカレッヂ)が扱うATMは、全国のATMで使えるわけではなく、高田馬場店舗脇の専用ATMコーナーでしか使えないので注意が必要だ。
また、自動引き落としお扱う会社もあるが、この場合は元金自由返済方式は採用されず、月々の返済額は元利均等払いとなる。

●その他
学生ローンは基本的に無担保・無保証契約となっており、保証人等は一切必要ないが、一度信用を失うと新たな借り入れが困難となりやすい。
なぜならば、信用が全てであるからだ。
信用については、月々の返済をきっひんとやる事でコツコツと積んでいくしかないが、新規申し込み時における信用は、客観的な材料で判断される。
中でも指定信用情報機関が保有する個人情報は、重要なデータであり、貸付判断には欠かす事のできないものである。
消費者金融など足金業者は、この指定信用情報機関の情報を元に、他社借り入れデータ等を入手し、過剰貸し付けの防止に役立てなければならない。
借りる事ができる年収の3分の1という総量の規制は、個人信用情報と切っても切れない蜜月の関係にあるのである。